金融政策に関する理論

（貨幣数量式と同じ式です。）

② ケンブリッジ方程式の導出

①を変形すると、次のようになります。

$M = \frac{1}{V}PY = kPY$　　ただし $k = \frac{1}{V}$

この式をケンブリッジ方程式といい、$k$ をマーシャルのkといいます。

③ マーシャルのkの意味

$k = \frac{1}{V}$ ですから、貨幣の流通速度の逆数です。

そして $M = kPY$ という形から、

$k = \frac{M}{PY} = \frac{\text{マネーサプライ}}{\text{名目国民所得}}$

つまり、名目国民所得のうち、どれだけの割合が貨幣として保有されるかを表しています。

$V$ が「1年に何回使われるか」だったのに対し、

$k$ は「所得の何割を手元に置いておくか」です。

たとえば $V = 4$ なら $k = 0.25$ で、

「所得の4分の1にあたる金額を、つねに貨幣として持っている」ということになります。

④ 読み取れる関係

**マネーサプライ（貨幣供給量）$M$ と名目国民所得 $PY$ との間には、

$k$ という比例定数を通じた正の相関関係が成り立つ**ことが確認できます。

$M$ が増えれば $PY$ も増える、という素直な関係です。

ただし、古典派の立場では $Y$ が一定なので、増えるのは $P$ だけです。

⑤ 記号の整理

そのころには景気が自力で回復していて、かえって過熱を招くかもしれません。

(2) 長期的には効果がない

第9章の自然失業率仮説で見たとおり、

マネタリストは長期的には失業率を自然失業率以下にできないと考えます。

裁量的な政策をくり返しても、物価上昇率だけが高くなっていくだけです。

(3) 貨幣数量式からの帰結

$MV = PY$ で $V$ が一定なら、

$\text{マネーサプライの増加率} = \text{物価上昇率} + \text{実質経済成長率}$

実質経済成長率に合わせてマネーサプライを増やせば、物価が安定します。

これが「国民所得の成長に合わせて毎年k%で増加させる」ということの根拠です。

(4) 予測可能性が高まる

ルールが決まっていれば、企業も家計も先を見通しやすくなります。

中央銀行が何をするか分からないという不確実性がなくなるので、

経済活動が安定します。

③ ケインズ派との対比

決済はStripe（世界最高水準・PCI-DSS準拠）で安全に処理されます。カード情報は当サービスに保存されません。

$V$ が一定なら $\frac{\Delta V}{V} = 0$ なので、

$\text{マネーサプライの増加率} = \text{物価上昇率} + \text{実質経済成長率}$

マネーサプライを5%増やし、実質経済成長率が2%の場合

$5\% = \text{物価上昇率} + 2\%$

$\text{物価上昇率} = 3\%$

この関係式は、k%ルール（次のテーマ）の根拠にもなっています。

「実質経済成長率に合わせてマネーサプライを増やせば、物価は安定する」わけです。

実質経済成長率が2%なら、マネーサプライも2%増やせばよい。

$2\% = \text{物価上昇率} + 2\%$

$\text{物価上昇率} = 0\%$

物価が安定します。

例題4: ケインズ派の見方（流動性のわな）

流動性のわなの状態で、マネーサプライを500から600に増やしたとします。

増えた100はすべて手元に滞留し、取引には使われませんでした。

つまり、貨幣の流通速度が下がります。

もともと $MV = 500 \times 2 = 1{,}000$ でした。

取引総額が変わらないなら、

$600 \times V = 1{,}000$

$V \fallingdotseq 1.67$

$V$ が2から1.67に下がったので、$PY$ は1,000のまま。

物価も実質国民所得も変わりません。

「お金を増やしても何も起こらない」という、流動性のわなの状況です。

設例（令和3年第8問に近い形）

問: 貨幣数量式に関する記述として、次の正誤を判定せよ。

a 貨幣数量式は $MV = PY$ で表され、$V$ は貨幣の流通速度である。

b 古典派の立場では、マネーサプライを増加させると実質国民所得が増加する。

c 貨幣数量式において、$PY$ は名目国民所得を表す。

解答

a ○: 定義のとおりです。

b ×: 古典派の立場では、$Y$ は常に完全雇用国民所得で一定なので、

マネーサプライを増加させても物価が上昇するだけで、実質国民所得は増加しません。

c ○: 右辺の $PY$ は、物価水準 × 実質国民所得なので、名目国民所得を表します。

記号の意味を確実に

$MV = PY$ の4つの記号を、それぞれ言えるようにしておいてください。

• $M$: マネーサプライ（貨幣供給量）
• $V$: 貨幣の流通速度（Velocity）
• $P$: 物価水準（Price）
• $Y$: 実質国民所得（Yield）

そして、左辺 $MV$ は使われた貨幣の総額、右辺 $PY$ は名目国民所得。

$Y$ が実質で、$PY$ が名目、という関係も取り違えないようにしましょう。

「そのつど恣意的に判断するのではなく、明示したルールに従う」という発想は、

マネタリストの主張を受け継いだものと言えます。

日本銀行が「物価安定の目標を2%とする」と掲げているのも、この流れです。

設例（令和3年第8問 c）

問: 次の記述の正誤を判定せよ。

「ケインズ的な金融政策の考え方によれば、

貨幣供給量は経済成長率に合わせた一定率（k%）で増加させることが望ましい。」

解答: ×（誤り）

k%ルールはマネタリストの考え方です。

ケインズ的な金融政策の考え方は、有効需要を積極的に管理する、つまり

そのつど景気に応じて裁量的に金融政策を行うというものです。

この設例の狙い

内容そのものは正しい（k%ルールの説明として合っている）のに、

誰の主張かを入れ替えているという引っかけです。

経済学の選択肢では、この形の誤りが非常に多く見られます。

• 「セイの法則」と「有効需要の原理」を入れ替える
• 「第一公準」と「第二公準」を入れ替える
• 「ラチェット効果」と「デモンストレーション効果」を入れ替える
• 「k%ルール」をケインズ派の主張とする

内容だけでなく、誰の主張かまで確認する癖をつけてください。

主張と学派の対応表

最後に、この科目で問われる主要な対応をまとめておきます。