ブロックチェーンとNFT

③ 従来の集中処理型との比較

④ なぜ改ざんが難しいのか

「ブロックチェーン」という名前の由来

⑤ 第6章とのつながり

第6章のセキュリティ対策で学んだハッシュ関数が、ブロックチェーンの中核技術です。

改ざんを検知できる仕組み

⑥ 分散型台帳という呼び方

「台帳」を分散して持つ——会計の帳簿を、参加者全員が同じものを持っているイメージです。

⑦ 仮想通貨（暗号資産）以外の用途

⑧ ブロックチェーンが向く条件

⑨ ブロックチェーンが向かない場合

「消せない」ことの両面

「みんなが同じ帳簿を持っている」

管理コストが削減できる理由

「照合が不要になる」ことが大きい

従来の企業間取引

照合にかかる手間

ブロックチェーンを使うと

中小企業でブロックチェーンは使えるか

参加する場面の例

トレーサビリティでの活用

従来

ブロックチェーンを使うと

付加価値としてのトレーサビリティ

「証明できること」が価値になる

導入の現実

「複数社で取り組む」ことが前提——中小企業単独では難しく、組合や業界団体が主導する形が現実的です。

確認してみましょう

> 次の記述の正誤を判定せよ。

> a　ブロックチェーンは、ビットコイン等の仮想通貨（暗号資産）に用いられている基盤技術である。

> b　ブロックチェーン技術では、暗号化技術を組み合わせることにより、改ざんが極めて難しい分散処理・管理を実現している。

> c　ブロックチェーンは、従来の集中処理型の金融インフラと比較して、管理コストが増大するという特徴がある。

解答　a：○　b：○　c：×

• c：×……従来の集中処理型の金融インフラと比較して、管理コストが削減でき、安全性も担保されるという特徴があります。

③ パブリック型の例

ブロックチェーンの基本形ともいえるモデルであり、ビットコインをはじめイーサリアム、ライトコインなど多くの仮想通貨（暗号資産）がこの種類です。

④ プライベート型ブロックチェーン

プライベート型は、特定の管理者（運営者）が存在する、限定されたユーザのみが利用できるブロックチェーンです。

プライベート型は中央集権型のネットワークであり、透明性はないものの、外部に公開されないためプライバシーが確保され、閉じたシステム内でブロックチェーンにデータを格納できます。

設計自由度が高く、合意形成方法も柔軟に決められます。

⑤ コンソーシアム型ブロックチェーン

コンソーシアム型は、複数の管理主体が存在するブロックチェーンです。

コンソーシアム型は、パブリック型の分散性という優れた特徴とプライベート型の迅速な大量処理が可能という機能を兼ね備えたモデルです。

管理者が複数存在するためルール変更についても一定数以上の合意が必要となり、セキュリティや耐障害性もプライベート型に比べると強固です。

⑥ 3種類の比較

⑦ 各型の特徴

⑧ 「なぜパブリック型は低速なのか」

信頼できない相手と取引するための代償

⑨ 判別のキーワード

⑩ 令和7年度で問われた誤りの型

プライベート型は「合意形成方法も柔軟に決められる」——全員の承認が必須ではありません。

② 「非代替性」とは

代替可能なものの例

非代替なものの例

③ NFTの仕組み

ブロックチェーン（分散型台帳）の仕組みを使って流通するデジタルデータに対して、固有のもの（唯一無二のもの）であることを証明できることが特徴です。

ネットワークに繋がった多数のサーバで情報を共有するため、情報の改ざんが難しくなっています。

④ NFTの用途

NFTは、アートや音楽、映画などのデジタルコンテンツを中心に近年注目を集めている技術です。

⑤ デジタルデータの複製問題

従来の課題

NFTによる解決

⑥ 「複製できないわけではない」

絵画にたとえる

NFTは「来歴の証明書」に相当する——複製を防ぐ技術ではありません。

⑦ NFTとスマートコントラクトの混同

令和7年度の本試験では、次の記述が誤りとされました。

判別のキーワード

「トークン（証票）」か「プログラム」か——この一点で判別できます。

⑧ NFTの実務的な用途

⑨ 二次流通における作者への還元

これが可能になるのは、次のテーマで学ぶスマートコントラクトの仕組みによります。

⑩ 課題

最後の点が技術的な課題

② 主なコンセンサスアルゴリズム

主なコンセンサスアルゴリズムには、代表的な暗号資産（仮想通貨）であるビットコイン（Bitcoin）で使用されているPoW（Proof of Work）やイーサリアム（Ethereum）で使用されているPoS（Proof of Stake）などがあります。

③ コンセンサスアルゴリズムの目的

中央管理者が存在しないネットワーク環境（パブリック型ブロックチェーン）でも、ネットワーク全体で一貫した台帳を維持できることが目的です。

④ PoWとPoSの考え方

Proof は「証明」——何をもって承認の権利を得るかが違います。

⑤ 中央管理者がいないのに合意できる理由

「経済的な合理性で正しさを担保する」——これがパブリック型ブロックチェーンの設計思想です。

⑥ 3種類のブロックチェーンとコンセンサス

信頼できる参加者だけなら、厳格な承認は不要——前テーマで学んだ「取引速度」の違いは、ここから生まれます。

⑦ スマートコントラクトとは

スマートコントラクトとは、ブロックチェーン上で契約を自動的に実行する仕組みのことです。

イーサリアムなど多くの仮想通貨でスマートコントラクトが実装されています。

⑧ スマートコントラクトの起源

スマートコントラクトという考え方は、ブロックチェーン技術特有のものではなく、ブロックチェーン技術が登場する以前の1990年代に提唱されています。

「ブロックチェーン技術特有のものではない」——この点が試験で問われます。

⑨ 自動販売機の例

スマートコントラクトが最初に導入された事例のひとつとして、自動販売機で、購入者が十分なお金を投入してボタンを押すという条件が満たされることによって、商品の売買契約が自動的に実行されることがよく例としてあげられます。

なぜ自動販売機がスマートコントラクトなのか

⑩ スマートコントラクトの利点

⑪ スマートコントラクトの課題

「柔軟性がない」ことが長所であり短所

⑫ NFTとスマートコントラクトの関係

NFTが「何か」を表し、スマートコントラクトが「どう動くか」を決める——2つは組み合わせて使われます。

⑬ 4つの用語の判別