財務・会計令和5年度第12問 設問2
令和5年度 第12問 設問2 解説
問題文
当社とその競合会社であるＦ社に関する以下の資料に基づき、下記の設問に答え よ。ただし、金額の単位は万円とする。 【資料】 当社 Ｆ社 資産合計 64,000 86,000 有形固定資産合計 16,000 20,000 売上高 48,000 112,000 付加価値 12,000 22,400 うち人件費 7,800 16,800 従業員数 20 人 40 人 当社とＦ社の生産性に関する記述として、最も適切なものはどれか。
ア労働生産性はＦ社が上回っているが、その要因は設備生産性が当社のそれを 上回っていることにある。
イ労働生産性はＦ社が上回っているが、その要因は労働装備率が当社のそれを 上回っていることにある。
ウ労働生産性は当社が上回っているが、その要因は設備生産性がＦ社のそれを 上回っていることにある。
エ労働生産性は当社が上回っているが、その要因は労働装備率がＦ社のそれを 上回っていることにある。正解
解説
労働生産性（付加価値÷従業員数）を計算すると、当社は12,000÷20=600万円、Ｆ社は22,400÷40=560万円となり、当社がＦ社を上回ります。次に、その要因を分解します。労働生産性は「労働装備率（有形固定資産÷従業員数）×設備生産性（付加価値÷有形固定資産）」に分解できます。労働装備率は当社800万円（16,000÷20）、Ｆ社500万円（20,000÷40）で当社が優位、設備生産性は当社0.75（12,000÷16,000）、Ｆ社1.12（22,400÷20,000）でＦ社が優位です。つまり当社は設備効率では劣るものの、従業員一人当たりの設備投資額（労働装備率）で大きく上回っているため、結果として労働生産性で勝っています。よって正解はエです。ア・イは労働生産性の優劣を逆に捉えており誤り、ウは労働生産性の優劣は正しいが要因を設備生産性としており誤りです。判断の手順としては「労働生産性＝労働装備率×設備生産性」の関係式を覚え、まず労働生産性の大小を計算し、次に両要素を分解して差の大きい方を「要因」と特定する、という手順を踏むと迷いません。
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