総需要-総供給分析（AD-AS分析）の基礎

③AD曲線のシフト要因 --- AD曲線はIS曲線やLM曲線を動かす要因によってシフトします。政府支出$G$の増加や減税はIS曲線を右にシフトさせ、すべての物価水準で均衡$Y$が大きくなるため、AD曲線全体が右にシフトします。名目貨幣供給量$M$の増加はLM曲線を右にシフトさせ、同様にAD曲線を右にシフトさせます。逆に、政府支出の削減・増税・貨幣供給量の減少はAD曲線を左にシフトさせます。なお、物価$P$そのものの変化はAD曲線上の移動であり、シフトではありません。

次に物価$P = 1$に下がった場合を見てみましょう。実質貨幣供給量は$M/P = 400/1 = 400$に倍増します。LM曲線が右にシフトするので、均衡国民所得は$Y = 500$に増加します。

さらに物価$P = 0.5$まで下がると、実質貨幣供給量は$M/P = 400/0.5 = 800$と大幅に増加します。LM曲線がさらに右にシフトし、均衡国民所得は$Y = 600$に拡大します。

このように、物価が下がるほど国民所得が増えるという関係が確認でき、右下がりのAD曲線が描けることがわかります。

②古典派のAS曲線（垂直） --- 古典派は名目賃金が伸縮的に調整されると考えます。物価が変化しても名目賃金がすぐに追随するため、実質賃金$W/P$は常に均衡水準に保たれ、労働市場は常に完全雇用を達成します。その結果、物価水準が変わっても生産量は完全雇用国民所得$Y_F$から動かず、AS曲線は$Y_F$の水準で垂直になります。AD曲線がシフトしても国民所得$Y$は不変で、物価$P$のみが変化します。

③ケインズ派のAS曲線（右上がり） --- ケインズ派は名目賃金に下方硬直性があると考えます。物価が上昇すると名目賃金はすぐには上がらないため、実質賃金$W/P$が低下し、企業にとって雇用コストが下がるので雇用が増え、生産量が拡大します。この結果、AS曲線は右上がりになります。不完全雇用の領域では緩やかな右上がりですが、完全雇用に近づくと急傾斜になり、完全雇用$Y_F$を超えると古典派と同じく垂直に近づきます。ケインズ派のAS曲線では、AD曲線のシフトにより$Y$も$P$も両方変化します。

AS曲線のシフト要因

②AS曲線のシフトとスタグフレーション --- 原材料価格の高騰などでAS曲線が左にシフトすると、均衡点は左上に移動し、$Y$↓かつ$P$↑という現象が同時に発生します。景気後退（stagnation）とインフレーション（inflation）が同時に起きるこの現象をスタグフレーションと呼びます。1970年代のオイルショックが典型例であり、原油価格の急騰がAS曲線を大きく左にシフトさせました。

③供給ショックへの政策対応のジレンマ --- スタグフレーションに対する政策対応は深刻なジレンマを伴います。拡張的政策（AD曲線を右シフト）を採れば$Y$は回復しますが$P$がさらに上昇してインフレが悪化します。緊縮的政策（AD曲線を左シフト）を採れば$P$は抑制できますが$Y$がさらに低下して不況が深まります。どちらを選んでも一方の問題が悪化するため、供給ショックへの対処はマクロ経済政策の最も難しい課題の一つとされています。

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