生産物市場の基礎

① マクロ経済学とは何か

マクロ経済学は、一国全体の経済活動を集計した数値（集計量）を分析対象とする学問です。ミクロ経済学が「りんご市場」や「労働者個人」など個別の経済主体を分析するのに対し、マクロ経済学では国全体のGDP（国内総生産）、総消費、総貯蓄、総投資、国際収支といった集計量を扱います。また、物価水準、失業率、経済成長率などの指標を通じて、景気循環がなぜ起こるのか、失業はなぜ発生するのか、経済はどうすれば成長するのかを分析します。

② マクロ経済学における3つの主要市場

マクロ経済学では、経済全体を大きく3つの市場に分けて分析します。

これら3つの市場は独立ではなく、互いに密接に影響し合っています。たとえば、生産物市場で需要が増えれば企業は生産を拡大し、それが労働市場での雇用増加につながり、さらに所得増加を通じて貨幣市場にも波及します。この連鎖的なつながりを理解することが、マクロ経済学の出発点です。

① ケインズ経済学の誕生と背景

ケインズ経済学は、イギリスの経済学者J.M.ケインズが、1929年に始まった世界大恐慌を背景に提唱した理論です。それまでの古典派経済学では「市場に任せれば価格調整が働いて自然に均衡する」と考えられていましたが、大恐慌では大量の失業が長期間にわたって解消されず、古典派の理論では説明できない状況が生じました。そこでケインズは、不況の根本原因を「需要の不足」に求める新しい理論を打ち立てたのです。

② ケインズ理論の核心

ケインズ理論のポイントは以下の通りです。

有効需要の原理 経済の大きさ（国民所得の水準）を決定するのは、供給側ではなく需要側です。ここでいう有効需要とは、実際に貨幣支出を伴う需要のことを指します。「欲しいけれどお金がなくて買えない」という潜在的な欲求は有効需要には含まれません。

市場の不完全性 市場の価格調整メカニズムだけでは、需要不足による不均衡が自動的に解消されないことがあります。特に賃金や物価が下がりにくい（下方硬直性がある）場合、失業が長期化してしまいます。

政府介入の必要性 だからこそ、政府が財政政策（政府支出の拡大や減税）や金融政策（利子率の引き下げなど）によって積極的に総需要を管理すべきだとケインズは主張しました。このような政策を総需要管理政策と呼びます。

③ 本章での位置づけ

生産物市場の分析では、この「需要が国民所得の水準を決定する」という有効需要の原理に基づき、45度線分析を用いて均衡GDPがどのように決まるかを学んでいきます。