代替効果と所得効果

通常の財では無差別曲線は原点に凸ですが、特殊な関係にある財では形状が異なります。

完全代替財: 2つの財が完全に代替できる関係にある財。無差別曲線は右下がりの直線になります。限界代替率は一定で逓減しません。

例: 千円札1枚と500円硬貨2枚（$MRS = 2$ で一定）

完全補完財: 2つの財が一定比率でセットとして消費される関係にある財。無差別曲線はL字型になります。一方の財だけ増やしても効用は上がりません。

例: 右足の靴と左足の靴（1:1の比率でないと意味がない）、車とタイヤ（1:4の比率）

代替効果とは、一方の財の価格変化が2財の相対価格（価格比）を変えることによって生じる消費量の変化です。

例えばX財の価格が下落すると、X財はY財に比べて割安になります。消費者は割高になったY財の消費を減らし、割安になったX財の消費を増やそうとします。

代替効果をグラフ上で示すには、「効用水準を一定に保ったまま、新しい価格比に対応する最適消費点を求める」という手順をとります。具体的には、元の無差別曲線に新しい予算制約線と同じ傾きの補助線を引き、その接点を求めます。

代替効果による消費量の変化は、元の最適消費点から補助線との接点への移動として表されます。代替効果では必ず、価格が下落した財の消費量は増加し、相対的に割高になった財の消費量は減少します。

所得効果とは、価格変化が実質所得（購買力）を変化させることによって生じる消費量の変化です。

X財の価格が下落すると、名目所得は変わらなくても、同じ予算でより多くの財を購入できるようになります。これは実質的に所得が増加したのと同じ効果を持ちます。

所得効果による消費量の変化は、代替効果を認識した後の最適消費点（補助線上の接点）から、最終的な最適消費点（新しい予算制約線上の接点）への移動として表されます。

所得効果の方向は財の種類によって異なります:

• 上級財: 実質所得の増加 → 消費量増加
• 下級財: 実質所得の増加 → 消費量減少

財の価格変化が消費量に与える総合的な影響（価格効果）は、代替効果と所得効果の合計として分解できます。

$\text{価格効果} = \text{代替効果} + \text{所得効果}$

X財の価格が上昇した場合の整理:

上級財では代替効果と所得効果が同方向なので、価格上昇で需要は確実に減少します。下級財では逆方向ですが、通常は代替効果の方が大きいため、やはり需要は減少します。

ギッフェン財とは、価格が上昇すると需要量が増加する（需要法則に反する）という特殊な性質を持つ財です。ギッフェン財が成立する条件は:

1. 下級財であること（所得効果がマイナス方向）

2. 代替効果の大きさ < 所得効果の大きさであること

この2条件を両方満たす場合、価格上昇に対して、代替効果による消費減少を所得効果による消費増加が上回り、結果として需要量が増加します。

ギッフェン財の需要曲線は右上がり（通常の右下がりと逆）になります。これは需要法則の例外として試験でも重要なポイントです。