原価計算の種類

$$各指図書への配賦額 ＝ 配賦率 \times その指図書の配賦基準$$

期首：標準原価の設定 → 期末：実際原価の集計 → 差異の把握 → 原因の分析 → 改善活動

原価標準の設定

製品1個当たりの標準原価を、原価標準（cost standard）といいます。

$$標準直接材料費 ＝ 標準価格(SP) \times 標準消費量(SQ)$$

$$標準直接労務費 ＝ 標準賃率(SLR) \times 標準作業時間(SH)$$

$$標準製造間接費 ＝ 標準配賦率(SR) \times 標準作業時間(SH)$$

$$原価標準 ＝ 標準直接材料費 ＋ 標準直接労務費 ＋ 標準製造間接費$$

差異分析の2つの型

直接材料費の差異分析

直接材料費の分析は、価格差異と数量差異に分けて行います。

• 価格差異 ── 材料価格水準の高低を示す差異。発生原因としては市場価格の変動や購入量、購入先の選択の適否などが考えられる
• 数量差異 ── 材料消費能率の良否を示す差異。発生原因としては工員の技量や作業方法の変更、材料品質の良否などが考えられる

$$価格差異 ＝ (標準価格SP − 実際価格AP) \times 実際消費量(AQ)$$

$$数量差異 ＝ 標準価格(SP) \times (標準消費量SQ − 実際消費量AQ)$$

直接労務費の差異分析

直接労務費の差異分析は、賃率差異と時間差異に分けて行います。

• 賃率差異 ── 賃金水準の高低を示す差異。発生原因としては賃金体系や賃金水準の変更など
• 時間差異 ── 作業能率の良否を示す差異。発生原因としては工員の技量や作業方法の変更、監督の適否など

$$賃率差異 ＝ (標準賃率SLR − 実際賃率ALR) \times 実際作業時間(AH)$$

$$時間差異 ＝ 標準賃率(SLR) \times (標準作業時間SH − 実際作業時間AH)$$

第4章の費用差異分析とまったく同じ形です。価格（単価）の差異には実際数量を掛け、数量の差異には標準単価を掛ける。この対応を覚えておきましょう。

なぜ価格差異に実際消費量を使うのか

理論的には、差異分析は次のように三分されます。

$$価格差異 ＝ (SP − AP) \times SQ$$

$$数量差異 ＝ (SQ − AQ) \times SP$$

$$価格と数量の混合差異 ＝ (SP − AP) \times (SQ − AQ)$$

混合差異は、値段のズレと量のズレが重なって出てくる部分です。では、この重なりをどちらに入れるか。

ここで効いてくるのが、現場が責任を負えるのはどちらかという見方です。値段のほうは相場や仕入先の事情で決まり、現場の努力ではどうにもなりません。いっぽう使った量のほうは、やり方しだいで減らせます。

それなら、数量差異は混ぜ物なしで正確に切り出しておきたい。そこで重なりの部分は価格差異のほうへまとめて押し込む、という扱いが一般に行われています。

その結果、価格差異の計算では標準消費量ではなく実際消費量を用いることになります。

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$$期末仕掛品原価 ＝ 360 ＋ 200 ＝ 560（千円）$$

答えは560千円です。

直接材料費は200単位のまま、加工費は100単位に換算する。この使い分けがすべてです。

合計 −48,000円。きちんと一致します。

直接労務費の差異分析

$$賃率差異 ＝ (@400 − @380) \times 1,050時間 ＝ ＋21,000円（有利）$$

$$時間差異 ＝ @400 \times (1,000 − 1,050) ＝ −20,000円（不利）$$

合計 ＋1,000円。こちらも一致します。

読み方：材料は仕入単価も使用量も予定より悪化（ともに不利）。労務費は、賃率は安く済んだ（有利）ものの、作業時間が予定より長くかかった（不利）。差異を2つに分けることで、何が起きたのかが具体的に見えてきます。

当月投入量の求め方

なお、差異分析で使う当月投入量は、仕掛品のボックス図から差引で求めます。

直接材料費（始点投入なので進捗度を考慮しない）