減価償却

計算例①（定率法・期首に取得）

×1年度の初めに備品48,000円を買った。定率法（耐用年数8年、残存価額ゼロ、年償却率0.25）で償却したときの各年の償却費を出してみましょう。

帳簿価額を並べると 48,000 → 36,000 → 27,000 → 20,250。毎年（1−0.25）＝0.75倍になっているのが分かります。

この性質を使えば、累計額を追わずに一発で出せます。

• ×2年度：48,000 ×（1−0.25）× 0.25 ＝ 9,000
• ×3年度：48,000 ×（1−0.25）² × 0.25 ＝ 6,750

計算例②（200%定率法・令和5年度第3問）

X1年度の期首に機械（取得原価300,000円、耐用年数5年）を買い、200%定率法で償却しています。保証率0.10800、改定償却率0.500。X4年度の減価償却費はいくらでしょうか。

ア 18,750円　イ 25,920円　ウ 30,000円　エ 32,400円

手順1　償却保証額を出す

$$300,000 \times 0.10800 ＝ 32,400円$$

手順2　償却率を出す

• 定額法の償却率：1 ÷ 5年 ＝ 0.2
• 200%定率法の償却率：0.2 × 2 ＝ 0.4

手順3　年ごとに比べていく

4年目でとうとう保証額を割り込みました。ここから均等償却へ切り替えます。

$$4年目の減価償却費 ＝ (300,000 − 120,000 − 72,000 − 43,200) \times 0.500 ＝ 64,800 \times 0.5 ＝ 32,400円$$

計算例①（期中に取得・定額法）

第1期の6月16日に備品18,000円（定額法、耐用年数5年、残存価額ゼロ）を買った。決算日は12月31日。第1期と第2期の償却費を出しましょう。

解答：（1）2,100円　（2）3,600円

（1）第1期

$$(取得原価18,000 − 残存価額0) ÷ 5年 \times \frac{7か月（6月〜12月）}{12か月} ＝ 2,100円$$

6月16日に買っていても、6月をまるごと1か月と数えるところに注目してください。6月から12月までで7か月です。

（2）第2期

$$18,000 ÷ 5年 ＝ 3,600円$$

第2期は年初から年末まで使うので、月割は要りません。

計算例②（期中に売却）

令和×4年9月30日に建物を40,000万円で売った。この建物は令和×2年4月1日に75,000万円で取得し、耐用年数5年、残存価額ゼロ、定額法で償却してきたもの。当期は×4年度（令和×4年4月1日〜令和×5年3月31日）、決算日は3月31日で、償却は月割です。売却損益を出しましょう。

解答：売却益2,500万円

手順1　1年分の償却費を出す

$$75,000万円 ÷ 5年 ＝ 15,000万円$$

手順2　当期首までの累計額を出す

令和×2年4月1日から令和×4年3月31日まで、ちょうど2年ぶんです。

$$15,000万円 \times 2年 ＝ 30,000万円$$

手順3　期首から売却月までの償却費を出す

4月から9月までの6か月ぶんです。

$$15,000万円 \times \frac{6か月}{12か月} ＝ 7,500万円$$

手順4　売却時の帳簿価額を出す

$$75,000 − 30,000 − 7,500 ＝ 37,500万円$$

手順5　売却損益を出す

$$売却価額40,000 − 帳簿価額37,500 ＝ 売却益2,500万円$$

売却時の仕訳

期中に売ったときは、期首から売った月までの償却費を先に立ててから簿価を出す。この一手間を飛ばすと、売却損益がまるごとずれます。

具体的な処理

期首に建物24,000円を現金で買った。決算にあたり、減価償却費2,160円を計上する。

期中取引

決算整理前残高試算表（一部）：建物 24,000

1）直接法

決算整理

決算整理後残高試算表（一部）

2）間接法

決算整理

決算整理後残高試算表（一部）

並べてみると違いは一目瞭然です。直接法では24,000という数字がもうどこにもありません。

貸借対照表での見せ方

減価償却累計額は、資産を間接的に差し引くための評価勘定です。取得原価から累計額を引いたものが、実質的な値打ち（帳簿価額）になります。買ったときの金額が読み手に伝わるよう、原則として、科目ごとに取得原価から累計額を差し引く形（間接控除形式）で見せます。

1）科目別控除方式（原則）

2）一括控除形式

3）直接控除注記形式

（注）建物の減価償却累計額 2,160　備品の減価償却累計額 2,400

または（注）有形固定資産の減価償却累計額 4,560

どの形をとっても、差し引きの純額は変わりません。違いは、取得原価と累計額を表の中に出すか、注記へ回すかという見せ方だけです。

級数法で計算してみましょう（取得原価100万円、残存価額ゼロ、耐用年数5年）

総項数 ＝ 5 ＋ 4 ＋ 3 ＋ 2 ＋ 1 ＝ 15

5年分を足すと、ちょうど取得原価に戻ります。割合の合計が1になるのですから当然です。合計が取得原価と一致するかどうかは、そのまま検算に使えます。

生産高比例法で計算してみましょう（取得原価100万円、残存価額ゼロ、総走行可能距離10万km、当期の走行距離2万km）

$$減価償却費 ＝ 1,000,000 \times \frac{20,000}{100,000} ＝ 200,000（円）$$