特別注文引受可否の意思決定

グラフに描けば分かりやすくなります。仕事量が増えると一緒に増えるのが変動費（関連原価）、仕事量が変わっても動かないのが固定費（無関連原価）です。

ただし固定費が関連原価になることもある

仕事量が増えたせいで固定費まで増える場合、その増えた部分は関連原価です。

たとえば、内製に切り替えるために機械をもう1台借りる、といった場面。増やさなければ発生しなかった費用なのですから、これは判断に含めなければなりません。

「固定費だから外す」と条件反射で決めつけないこと。唯一の物差しは、その判断によって金額が動くかどうかです。

手順2　増える収益と増える原価を集める（単位：円）

手順3　差額利益を出す

$$差額利益 ＝ (@2,000 − @1,500) \times 1,200個 − 120,000 − 150,000$$

$$＝ 600,000 − 120,000 − 150,000$$

$$＝ 330,000（円）$$

答えは330,000円。プラスが出たので、この増産は進めてよいと判断します。

つまずきやすいところ

いちばん多い誤りは、月々の減価償却費500,000円を引いてしまうことです。この設備はもともと遊んでいたもので、増産しようがしまいが償却費は出ていきます。過去の判断の結果としてすでに決まっている原価（埋没原価）なので、いまの判断には関わりません。

いっぽう、減価償却費以外の固定費250,000円については、そのうち60%が増産による上乗せだと問題文が言っています。だから150,000円だけを拾います。残りの40%（100,000円）は増産しなくても出るので、放っておきます。

問題文のひと言ひと言が、関連か無関連かを決めている。読み飛ばさないことが何よりの対策です。