ドメインの概要

ドメインとは事業領域のことで、現在から将来にかけて企業の事業がどこにあるべきかを示した生存領域です。ドメインの設定範囲は、狭すぎると顧客ニーズへの対応が困難になり、広すぎると経営資源が分散して多くの競合に巻き込まれるため、適切な範囲で定めることが不可欠です。

ドメイン設定には大きく3つの意義があります。

①【意思決定の焦点の確立】経営者をはじめとする意思決定者の関心が集中するポイントが明確になり、事業展開のアイデアを生み出す土台が形成されます。

②【経営資源蓄積の方向づけ】どの分野にどのような資源を蓄えるべきかの道しるべとなります。

③【組織の一体感の醸成】企業全体がひとつのまとまりとして機能するための求心力が生まれます。

ドメインを設定する際には、自社の経営資源から見てどの領域で強みを活かせるかという視点と、将来のありたい姿に向けて今後どの領域で活動し資源を蓄積すべきかという視点の両面から検討することが求められます。

ドメインには物理的定義と機能的定義の2つの定め方があります。

【物理的定義】は「モノ」（製品や技術）を中心にドメインを発想する方法です。たとえば映画会社が自社の事業領域を「映画の製作」と定義するのが典型的な例です。事業の境界が明確で分かりやすいというメリットがありますが、以下のデメリットがあります。

・事業活動の展開範囲が狭くなりやすい

・現在の事業領域を超えた新しい発想が生まれにくい

・環境変化に対して柔軟に対応しにくい

【機能的定義】は「コト」すなわち顧客のニーズを中心にドメインを考える方法です。同じ映画会社であれば「エンターテインメントの提供」と定義するのがこれにあたります。機能的定義のメリットとデメリットは以下のとおりです。

〈メリット〉

・将来の事業発展の可能性が大きく広がる

・環境変化に柔軟に適応できる

〈デメリット〉

・ドメインが抽象的になりすぎる恐れがある

・ターゲットとなる顧客層や製品・サービスの特徴が不明確になりやすい

ドメインは一度決めたら終わりではなく、外部環境の変化に合わせて見直し・再設定していく必要があります。

その際に重要となるのが「ドメインコンセンサス」の概念です。ドメインを変更する場合には、組織の内部メンバーだけでなく、外部のステークホルダー（取引先・顧客・地域社会など）からも合意（コンセンサス）を得ることが望ましいとされています。内部と外部の双方がドメインの方向性を理解・納得していることで、事業転換がスムーズに進み、経営資源の調達や協力関係の維持が円滑になります。

複数の事業を展開する企業では、ドメインの設定は「企業ドメイン」と「事業ドメイン」の2つの階層で行われます。

【企業ドメイン】は、企業全体として展開していく事業の範囲、すなわち事業の組み合わせ（事業ポートフォリオ）を規定するものです。同時に、企業としてのアイデンティティ（同一性や基本的性格）を定めることでもあります。

【事業ドメイン】は、個々の事業ごとの範囲を規定するもので、具体的にはどのような顧客をターゲットとし、どのようなニーズを満たしていくかを明確にすることです。

事業ドメインを検討する有力なフレームワークとして、エーベル（Abell, D.F.）の3次元枠組みがあります。これは、①どのような顧客（customer）に対して、②どのような機能（function）を、③どのような技術（technology）によって提供するのか、という3つの軸でドメインを立体的に捉える考え方です。