価格設定の方法

価格設定の方法にはコスト志向的価格設定法（コスト・プラス法など）、需要志向的価格設定法（消費者の価格感度や知覚価値に基づく設定）、競争志向的価格設定法（競争状況を価格設定に反映させる手法）があります。

心理的価格政策とは消費者の心理に働きかけて購入を促進させる政策です。端数価格（298円、3,999円など端数を設定した価格）、慣習価格（消費者が慣習的にその価格水準を認めている価格）、名声価格（威光価格：ブランド品の高級感やステータスを保つための高い価格設定）があります。名声価格に関連してプレステージ性（社会的評価の高さ）やプライスライニング（一定の価格の範囲内で価格の小さな相違を気にせず購入する商品をいくつかの価格ラインに整理すること）の概念も重要です。

製品ミックス価格設定戦略として、キャプティブ価格（本体を低価格にし消耗品で利益を得る）や価格バンドリング（複数の製品やサービスを組み合わせて価格設定する）があります。

参照価格とは消費者が価格を判断する際に基準とする価格のことであり、内的参照価格（過去の購買経験から形成された記憶内の価格水準）と外的参照価格（店頭の販売価格や他の同クラス製品の価格など購買時に参照できる外的な指標）があります。

流通業者の販売促進的価格政策として、ロスリーダー政策（おとり価格政策：特売用の目玉商品を商品原価を下回るほどの安値に設定して集客を狙う政策）、ハイ・ロープライシング（特売と通常価格を繰り返す政策）、エブリデーローブライス（EDLP）政策（つねに徹底した低価格で販売する政策）があります。

価格カルテルとは、同一のチャネル段階にある競争業者が互いに共同して販売価格を協定することであり、これは独占禁止法違反行為です。

デジタル時代の価格戦略として、ダイナミック・プライシングがあります。これは基本的に需給の変化に応じて価格を柔軟に変更する価格設定法です。時期（時間）やタイミングによって需要が大きく変化する市場環境において活用されます。また、サブスクリプション価格は販売する財の数やサービスの量や回数ではなく一定期間利用したり享受したりする権利を提供し、その資格を有する期間に対して対価を得る契約です。