ひとことで言うと
従業員1人当たりの付加価値。労働の効率と企業の稼ぐ力を示す。
解説
労働生産性は「付加価値÷従業員数」で計算し、従業員1人当たりどれだけの付加価値を生み出したかを示す指標。労働の効率を測る生産性分析の中心指標で、賃金水準の源泉ともなる。
くわしく解説
労働生産性は、企業の稼ぐ力を「人」の観点から捉えた指標で、これが高いほど少ない人員で多くの付加価値を生んでいることを意味する。労働生産性は、いくつかの要素に分解して要因を分析できる。たとえば「労働生産性＝1人当たり売上高×付加価値率」と分解すれば、売上規模の効率と付加価値の生み出し方のどちらに要因があるかが分かる。また「労働生産性＝設備生産性（付加価値÷有形固定資産）×労働装備率（有形固定資産÷従業員数）」と分解すれば、設備の効率と、従業員1人当たりの設備投資額（機械化・装備の充実度）に分けて捉えられる。この分解から、生産性向上には、付加価値率の改善、設備投資による労働装備率の向上、業務効率化による省人化などが有効と分かる。労働生産性は賃金の支払い原資に直結するため、生産性の向上が持続的な賃上げの前提となる。中小企業の経営改善や、賃金・雇用の分析でも重視される。
具体例で考えよう
付加価値4,000万円、従業員20人の企業の労働生産性は4,000万円÷20人＝200万円/人。従業員1人が年間200万円の付加価値を生んでおり、これが賃金や利益の原資となる。設備投資で1人当たりの装備を高めれば、労働生産性の向上が期待できる。
試験対策ポイント
労働生産性＝付加価値÷従業員数、「1人当たり売上高×付加価値率」や「設備生産性×労働装備率」への分解が頻出。賃金の源泉である点も。
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