ひとことで言うと
原価を変動費のみで計算し、限界利益を明示する原価計算方法。
解説
直接原価計算は、製造原価のうち変動費のみを製品原価とし、固定費は期間費用として一括処理する原価計算方法。売上高から変動費を引いた限界利益が明示されるため、損益分岐点分析や利益計画に役立つ。
くわしく解説
直接原価計算は、製造原価のうち変動費（直接材料費・直接労務費・変動製造間接費）だけを製品原価とし、固定製造間接費は製品に配分せずにその期の期間費用として全額処理する原価計算方法である。損益計算では、売上高からまず変動費を差し引いて限界利益を明示し、そこから固定費を差し引いて営業利益を計算するため、CVP（原価・数量・利益）分析や損益分岐点分析、利益計画と直結する。これに対し、固定製造間接費も製品原価に含めて棚卸資産に配分するのが全部原価計算で、制度会計（外部報告用の財務諸表）では全部原価計算が用いられる。両者の違いは固定製造費の扱いにあり、全部原価計算では生産量を増やして在庫を積み上げると固定費の一部が期末在庫に繰り越されて当期費用が減り、利益が過大に見える（生産量だけで利益が動く）という問題がある。直接原価計算は固定費を全額当期費用とするため、利益が販売量に連動し、経営管理・意思決定に適する。ただし外部公表用には全部原価計算への調整（固定費調整）が必要である。
具体例で考えよう
全部原価計算では、売れ残った在庫に固定製造費が配分され利益が過大に見えることがある。直接原価計算なら固定費を全額その期の費用とするため、実際に売れた量に応じた利益（限界利益ベース）が把握できる。
試験対策ポイント
全部原価計算との違い（固定製造費の扱い）、限界利益が明示される点が頻出。制度会計は全部原価計算という点に注意。
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