費用収益対応の原則

費用収益対応の原則は、一会計期間に計上した収益と、その収益を獲得するために要した費用とを対応させ、同じ期間の損益として計算する原則。適正な期間損益を測定するための基本的な考え方である。

対応のさせ方には、売上高と売上原価のように製品・商品を介して直接結びつく「個別的対応（プロダクト対応）」と、販売費や一般管理費のように期間を介して結びつく「期間的対応（ピリオド対応）」がある。この原則により、当期の売上に対応する売上原価だけが費用となり、売れ残った在庫の原価は棚卸資産として次期に繰り越される。減価償却も、固定資産が生む収益と費用を各期に対応させる手続きとして位置づけられる。発生主義（費用・収益を発生した期間に計上）と実現主義（収益は実現時に計上）を前提に、収益にひもづく費用を同じ期間に配分することで、期間ごとの経営成績が適正に表示される。繰延資産や引当金も、この原則に基づいて費用の期間帰属を調整する仕組みといえる。