比較生産費説(比較優位の理論)
ひかくせいさんひせつ
ひとことで言うと
各国は絶対的な優劣に関係なく、相対的に生産費用の低い財に特化して貿易すべきというリカードの理論。
解説
リカードが提唱した国際貿易理論で、各国は相対的に生産費用の低い財(比較優位を持つ財)に特化して貿易を行うべきという理論。絶対優位がなくても貿易の利益が得られることを示す。国際貿易論の基礎として試験で頻出。
くわしく解説
比較生産費説(比較優位の理論)は、デイヴィッド・リカードが19世紀初頭に提唱した国際貿易論の基礎理論である。各国はすべての財の生産で劣位にあっても、相対的に生産費用の低い財(比較優位を持つ財)に生産を特化して貿易を行えば、貿易参加国すべてが利益を得られることを示す。これは「絶対優位がなくても貿易の利益が生じる」という直感に反する結論であり、国際分業の根拠として今日でも有効な理論とされる。比較優位の決定は機会費用(ある財を生産するために諦めなければならない他の財の量)によって行われる。試験では数値例を用いた比較優位の計算問題が頻出であり、絶対優位との概念的な違いも必ず問われる。
具体例で考えよう
日本とインド両国を比べて、インドが両方の財の生産でコストが低い(絶対優位)としても、インドが相対的により得意な繊維業に、日本が相対的により得意な電子機器製造に特化して貿易すれば、両国の消費可能量が増加する。
試験対策ポイント
比較優位の判定は「機会費用(相対的な生産費用)の比較」で行う。絶対優位(生産量の多少)と混同しないこと。2財2国モデルの数値計算問題は毎年出題。「比較優位のない国はない」という命題も重要。
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