比較生産費説（比較優位の理論）

リカードが提唱した国際貿易理論で、各国は相対的に生産費用の低い財（比較優位を持つ財）に特化して貿易を行うべきという理論。絶対優位がなくても貿易の利益が得られることを示す。国際貿易論の基礎として試験で頻出。

比較生産費説（比較優位の理論）は、デイヴィッド・リカードが19世紀初頭に提唱した国際貿易論の基礎理論である。各国はすべての財の生産で劣位にあっても、相対的に生産費用の低い財（比較優位を持つ財）に生産を特化して貿易を行えば、貿易参加国すべてが利益を得られることを示す。これは「絶対優位がなくても貿易の利益が生じる」という直感に反する結論であり、国際分業の根拠として今日でも有効な理論とされる。比較優位の決定は機会費用（ある財を生産するために諦めなければならない他の財の量）によって行われる。試験では数値例を用いた比較優位の計算問題が頻出であり、絶対優位との概念的な違いも必ず問われる。