自給自足均衡

国際貿易を行わず、国内の生産と消費が一致する均衡状態。自由貿易均衡と比較することで貿易の利益を分析する際の基準点となる。比較優位の理論では、自給自足均衡から自由貿易に移行することで両国の厚生が改善される。

自給自足均衡とは、国際貿易が存在しない閉鎖経済において、国内需要と国内供給が一致する均衡状態を指す。国際貿易論では、まず自給自足均衡における国内相対価格を特定し、次に自由貿易下での世界相対価格と比較することで、貿易の利益と貿易パターンを分析する。比較優位の理論によれば、2国間で自給自足均衡における相対価格が異なる場合、各国が比較優位を持つ財の生産に特化して貿易を行うことで、両国ともに消費可能性フロンティアが拡大し厚生が改善される。リカードモデルでは労働生産性の差、ヘクシャー＝オリーン定理では要素賦存量の差が比較優位の源泉となる。試験では、自給自足均衡価格と世界価格の大小関係から輸出国・輸入国を判断する問題が出題される。自給自足均衡からの乖離が貿易利益の根拠であることを理解することが重要である。