実質賃金率

名目賃金を物価水準で割った値で、労働の実質的な購買力を示す。労働市場の均衡分析において、労働需要と労働供給は実質賃金の関数として表される。古典派では実質賃金の伸縮性により完全雇用が達成されるとする。

実質賃金率とは、名目賃金（W）を物価水準（P）で除した値（W/P）のことであり、賃金が実際にどれだけの財・サービスを購入できるかを示す実質的な購買力の指標である。労働経済学において、企業の労働需要は実質賃金率の減少関数（実質賃金が低いほど雇用量を増やす）であり、家計の労働供給は実質賃金率の増加関数（実質賃金が高いほど労働供給を増やす）として定式化される。古典派経済学では実質賃金の伸縮的な調整メカニズムが機能し、労働市場は常に均衡して完全雇用が達成されると考える。一方ケインズ経済学では、名目賃金の下方硬直性により実質賃金の調整が阻害され、非自発的失業が生じると主張する。フィリップス曲線の議論では、名目賃金の上昇が物価上昇に追いつかない場合に実質賃金が低下し、雇用が一時的に拡大するメカニズムが重要である。自然失業率仮説では、労働者が期待インフレ率を修正して実質賃金が元に戻ることで、長期的に完全雇用水準が回復する。