MM理論（モジリアーニ・ミラー理論）

MM理論（モジリアーニ・ミラー理論）は、税金や取引コストのない完全市場を前提に、企業価値は資本構成（負債と自己資本の比率）や配当政策に左右されないとする理論。資金の調達方法ではなく、事業が生む収益力が企業価値を決めると説く。

MM理論（モジリアーニ・ミラー理論）は、税金・取引コスト・倒産コストのない完全資本市場を前提に、企業価値は資金の調達方法（負債と自己資本の比率＝資本構成）や配当政策には左右されず、その企業が事業から生み出す利益とリスクによってのみ決まると主張する（MM第1命題）。負債を増やすと相対的に低コストな負債の比率が高まる一方で、財務リスクの高まりを反映して株主資本コストも上昇するため、両者が相殺してWACCも企業価値も変わらない、と説明される。ただしこれはあくまで理想的な仮定の下での結論である。現実には負債利子が損金算入され法人税を減らす節税効果（タックスシールド＝負債額×税率）があるため、法人税を考慮すると負債の利用が企業価値を高める。他方、負債が過大になると倒産コストや財務的困難のコストが増大するため、節税効果の便益と倒産コストの増加が釣り合う点に企業価値を最大化する最適資本構成が存在するとされ（トレードオフ理論）、資本構成をめぐる議論の理論的な出発点になっている。