フィリップス曲線

失業率と名目賃金上昇率（または物価上昇率）の間の負の関係を示す曲線。短期的にはトレードオフ関係が存在するが、長期的には自然失業率仮説により垂直となる。マクロ経済政策の効果分析において極めて重要な概念である。

フィリップス曲線は、1958年にA.W.フィリップスが発見した失業率と名目賃金上昇率の負の相関関係に基づく曲線で、後に物価上昇率（インフレ率）との関係として一般化された。短期的には失業率とインフレ率の間にトレードオフが存在し、インフレ率を高める政策は失業率を下げる効果を持つ。しかし長期的にはフリードマンとフェルプスの自然失業率仮説により、人々がインフレ期待を修正するため、このトレードオフは消滅する。長期フィリップス曲線は自然失業率の水準で垂直となる。この理論は、裁量的財政・金融政策の効果について古典派（長期垂直）とケインズ派（短期有効）の対立を整理する重要な枠組みである。試験では短期と長期の曲線の形状の違い、自然失業率仮説、スタグフレーション（インフレと失業の同時悪化）への対応としての曲線のシフトが頻出となる。