物価版フィリップス曲線

失業率と物価上昇率（インフレ率）の関係を示すフィリップス曲線。元のフィリップス曲線が名目賃金上昇率との関係であるのに対し、物価上昇率に置き換えたものである。マクロ経済政策の効果分析で広く用いられる。

物価版フィリップス曲線は、元来のフィリップス曲線が示した「失業率と名目賃金上昇率の負の相関」を、名目賃金上昇率の代わりに物価上昇率（インフレ率）で置き換えたものである。名目賃金は企業の費用となるため価格に転嫁されやすく、賃金上昇率とインフレ率はほぼ比例して動くという前提のもとで、失業率－インフレ率の負の相関関係を示す曲線として広く使われるようになった。現代のマクロ経済政策の分析では、この物価版フィリップス曲線が標準的に用いられる。短期では右下がりのトレードオフが存在するが、長期ではインフレ期待の調整を通じて垂直になる（自然失業率仮説）という点は元のフィリップス曲線と同様である。試験においては「失業率とインフレ率のトレードオフ」として出題されることが多く、フィリップス曲線と物価版フィリップス曲線は実質的に同一視されて扱われることもある。