購買力平価説

為替レートは両国の物価水準の比率によって決定されるという理論。絶対的購買力平価と相対的購買力平価の2つの形態がある。長期的な為替レートの決定理論として重要であり、フローアプローチの基礎となる。

購買力平価説（PPP: Purchasing Power Parity）とは、同一の財は世界中で同じ価格になるはずという「一物一価の法則」を基礎に、為替レートは2国間の物価水準の比率によって決まるという理論である。2つの形態がある。絶対的購買力平価は「為替レート＝自国物価水準÷外国物価水準」として為替レートの水準を説明する。相対的購買力平価は「為替レートの変化率≒自国インフレ率－外国インフレ率」として為替レートの変動を説明する。相対的PPPは実証面でも長期的には成立しやすいとされる。例えば日本のインフレ率が2%で米国が4%の場合、円高ドル安方向に約2%変動することが予測される。フローアプローチ（経常収支中心）・アセットアプローチ（資産需要中心）とともに代表的な為替決定理論として出題される。ビッグマック指数も購買力平価の考え方に基づいた通俗的な指標として知られる。