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労働供給

ろうどうきょうきゅう

ひとことで言うと

労働者が各賃金水準に対して供給しようとする労働量を示す概念で、代替効果と所得効果の大小で曲線の形が決まる。

解説

労働者が一定の賃金水準のもとで提供しようとする労働量のこと。実質賃金率の関数として表され、代替効果と所得効果により労働供給曲線の形状が決まる。後方屈曲型の労働供給曲線が特徴的な形状として知られる。

くわしく解説

労働供給は労働者が余暇と労働(所得)のトレードオフの中で効用を最大化するように決定される。実質賃金率が上昇した場合、①代替効果:余暇の機会費用が上昇し余暇を労働に代替するため労働供給が増加する、②所得効果:より豊かになったことで正常財である余暇の需要が増加し労働供給が減少する、という相反する効果が同時に働く。低賃金域では代替効果が所得効果を上回り労働供給は賃金と正の相関を示すが、高賃金域では所得効果が代替効果を上回り労働供給が減少する。この結果、労働供給曲線は高賃金域で後方(左方向)に屈曲する「後方屈曲型労働供給曲線」が生じる。この形状は労働市場分析・政策議論(残業代の引き上げ効果など)において重要な示唆を持つ。

具体例で考えよう

年収400万円の会社員が残業代引き上げにより年収600万円になった場合、当初は残業を増やすが、ある程度豊かになると「お金より自由な時間が欲しい」と残業を減らし始めるケースが後方屈曲型の典型例である。

試験対策ポイント

後方屈曲型労働供給曲線の形状と、高賃金域では所得効果>代替効果となる点が頻出。余暇が正常財であることが所得効果の方向の前提。完全競争労働市場と独占(モノプソニー)での賃金・雇用決定の違いと組み合わせて出題されることもある。

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