労働需要

企業が一定の賃金水準のもとで雇用しようとする労働量のこと。利潤最大化条件から、限界生産物価値＝賃金率となる点で労働需要が決まる。労働需要曲線は限界生産物価値曲線に対応し、右下がりの形状をとる。

労働需要は企業が利潤を最大化するために必要な労働の量であり、「追加的に雇用した1単位の労働が生み出す収入（限界生産物価値）＝追加コスト（賃金率）」という条件から導かれる。限界生産物価値（VMP）＝P（財の価格）×MP_L（労働の限界生産物）として計算され、これが労働需要曲線に相当する。労働の限界生産物は逓減の法則により雇用量が増えるほど低下するため、VMP曲線（＝労働需要曲線）は右下がりとなる。賃金率が低下すると労働需要量は増加し、財価格の上昇や技術進歩により労働の限界生産物が増加すれば労働需要曲線全体が右シフトする。完全競争市場では労働需要曲線はVMP曲線そのものであるが、独占的な財市場では限界収入×限界生産物（MRPL）が労働需要曲線となる。