全要素生産性

労働や資本などの生産要素の投入量では説明できない生産量の変化分のこと。技術進歩や効率性の改善を反映する。成長会計においてソロー残差として計測され、経済成長の質的な要因を表す重要な指標である。

全要素生産性（Total Factor Productivity: TFP）は、経済成長のうち労働投入の増加と資本投入の増加によっても説明されない残余の部分を指す。生産関数Y＝AKαLβにおけるAがTFPに相当し、技術水準・経営効率・制度的環境などを包括的に反映する。成長会計において実際の計測ではGDP成長率から労働・資本の寄与分を差し引いた「ソロー残差」として推計される。TFPの向上は単なる資本・労働の量的拡大でなく、イノベーションや生産性向上による「質的な成長」を意味するため、持続的な経済成長の鍵とされる。日本の高度経済成長期にはTFPが大きく寄与し、低成長期にはTFP上昇の鈍化が成長減速の一因とされる。