ソロー残差は、ロバート・ソローが1957年の論文で提示した概念で、成長会計の中心的な指標である。ソローの成長モデルでは、GDP成長率は労働投入の増加による寄与、資本投入の増加による寄与、そしてその残差(ソロー残差)に分解される。この残差が全要素生産性(TFP: Total Factor Productivity)の変化率を近似的に表すとされる。TFPは労働や資本の量的増加では説明できない生産性の向上であり、技術進歩、組織効率化、制度改善などを包含する。日本の高度経済成長期においてTFPの上昇が寄与したことが成長会計で実証されており、経済成長の源泉の分析に広く用いられる。試験では成長会計の式とTFPとの関係が問われる。