恒常所得仮説

フリードマンが提唱した消費理論で、消費は恒常所得（長期的な平均所得）に依存し、一時所得の変動は主に貯蓄で調整されるという仮説。短期と長期の消費関数の乖離を説明する。ライフサイクル仮説とともに消費の三大仮説を構成する。

恒常所得仮説（Permanent Income Hypothesis）とは、フリードマンが提唱した消費理論で、合理的な消費者は一時的な所得変動に左右されず、長期的な平均所得（恒常所得）に基づいて消費水準を決定するという考え方である。突発的な収入増（宝くじ当選・臨時ボーナス）や突発的な所得減（一時的な失業）が起きても、消費はほとんど変化せず、その影響は貯蓄・取り崩しによって吸収されると予測する。この仮説は、短期的には限界消費性向（MPC）が低く見え、長期的には高く見えるという実証的観察（クズネッツのパラドックス）を統一的に説明できる。政策的含意として、一時的な減税（臨時給付金など）は恒常所得を変えないため消費刺激効果が小さく、恒久減税は恒常所得を引き上げるため効果が大きいとされる。ライフサイクル仮説とともに「期待所得に基づく消費理論」として対比される。