トービンのq理論

企業の株式市場での評価額と資本の再取得費用の比率（q）により投資を説明する理論。qが1より大きいとき投資が行われ、1より小さいとき投資が抑制される。新古典派の投資理論と並ぶ投資決定理論として出題される。

トービンのq理論とは、ジェームズ・トービンが提唱した投資決定理論で、企業の市場価値（株式時価総額＋負債）を資本ストックの再取得費用で割った値q（トービンのq）によって投資を説明する。qが1より大きい場合、市場は企業の資本を再取得費用以上に評価しているため投資の実行が合理的となる。qが1より小さい場合は、新たに設備を購入するより市場で既存企業を買収する方が安くつくため投資は抑制される。この理論は株式市場と実物投資をつなぐ橋渡しとして重要であり、資産価格の変動が設備投資に影響する経路を説明する。新古典派投資理論やケインズのMEC理論と並ぶ投資理論として試験で比較される。